一般社団法人新金属協会

ターゲット部会

業界業況

【半導体ターゲット】 2018年の半導体市場は2018年11月発表のWSTSの秋季市場予測によると、前年比15.9%増の4,779億ドルで2桁成長継続となった。2019年は2.6%増の4,901億ドルと成長率は鈍化し、メモリはマイナス成長見込みとなっている。2019年の成長率は調査会社により幅があり...

業界業況

【半導体ターゲット】
2018年の半導体市場は2018年11月発表のWSTSの秋季市場予測によると、前年比15.9%増の4,779億ドルで2桁成長継続となった。2019年は2.6%増の4,901億ドルと成長率は鈍化し、メモリはマイナス成長見込みとなっている。2019年の成長率は調査会社により幅があり、各社の2018年秋の発表以降に、よりマイナス要因となり得るニュースも出てきており、市場全体でのマイナス成長の可能性も取り沙汰されている。
2017年以降の市場成長の主要因は、GAFAと呼ばれる米大手IT企業のデータセンター向け投資である。クラウドに伴うデータ通信量は大きく増えており、従来のPC・スマホとは異なる新たな市場をクラウドが牽引してきた。しかし、PC・スマホ需要の頭打ちに加えて、そのクラウドの投資意欲が減退しブレーキが掛かったこと、更には米中貿易摩擦の影響により、2018年半ばよりメモリ需給が悪化し、価格下落が進行し、主要メモリ各社の設備投資先送りが相次いでいる。
電子デバイス産業新聞によると、2019年の半導体設備投資額は前年比14%減の821億ドル規模となる見込みである。需給環境悪化によりメモリ投資が過去2年と比べて大きく減少する。一方でロジック分野は先端プロセスを中心に投資が活発で、市場を下支えする。
メモリ種別による概況としては、NANDは各社の3D-NAND転換による歩留り改善が進んだことで出荷が伸び、ビット換算供給数が大幅に増加したことで2018年春頃より価格が下落している。また、工程納期も長いことから過去の投入増のアウトプットとスマホ需要減の重なりが発生し、足許在庫は相当な高水準にある。DRAMはCPU不足に伴うPC生産制限による影響、及びスマホ調整に伴う需要停滞影響で18.Q4より価格が下落し始め、在庫は高水準にある。両種ともいつ価格下落が終わり、回復基調に転ずるか市場動向を注視したい。
2019年を正確に見通すのは難しく、楽観論でも2019年後半からの回復との論調が多い。しかし、中長期的には半導体業界の裾野は広がっており、IoT・AI・5G・セキュリティ・車載といったことを成長ドライバーとして継続的な市場成長してくことが期待される。
半導体用スパッタリングターゲットにおいても上述の業界景気の影響を受け、2019年はここ数年とは異なり調整期となる可能性がある。

【FPD用ターゲット】
2018年下半期(7~12月)のTV用パネル出荷は、需要喚起する大きなイベントが少なかったものの、パネルサイズの大型化が進んだことで、下半期におけるパネルメーカーの稼働を押し上げることとなり、面積ベースでは前年同期比で微増の結果となった。
中小型パネルに関しては中国系スマートフォンメーカーの躍進が有ったものの、需要自体が芳しくなく、台数ベースで下半期は前年同期比で減少した。2018年は年間を通しても前年対比でマイナス成長であった。今後も大きな需要増は期待できず、2019年も厳しい状況が続くと見られる。
2019年のTV向けパネル出荷については、大きく需要喚起するイベントはないものの、4Kのニーズが牽引して、TV台数ベースでは微増となる見込みである。また、パネルサイズに関しては引き続き大型化が進んでいくと見込まれる。但し、2019年は中国でG10.5以上の大型新規ラインの立ち上げ、量産化が進んでいくことが考えられ、パネルの供給過剰になる状況が見込まれ、今後のパネルメーカー各社の生産動向が注目される。
2018年下半期の透明導電膜用ITOターゲット需要は、実需の伸びが限定的であったため、横ばいの結果となった。ITOの主原料であるインジウムの相場は、足元200ドル/kg台前半を推移しており落ち着いている。インジウム地金の需給はやや余剰気味であるものの、今後も大きな変動はないと見られる。

【HDD用ターゲット】
各調査機関によると、HDD(ハードディスクドライブ)生産台数は2018通年で約3億8千万台程度(前年比約7%減)となったと見られる。パソコン向けデータストレージではHDDからSSDへの移行が進む傾向は変わらず、2018年にはノートパソコンのSSD搭載比率は50%を超えたとされ、HDD需要の下押し要因となっている。2019年ではHDD生産台数は約3億3千万台、2020年では約3億台程度まで減少すると予想されている。
一方、世界のデータ生成量の爆発的な増加にともない、旺盛なデータ保存需要に対応するデータセンター向けに高容量ニアラインHDDの需要が大幅増となり、2018年の出荷量は約5千万台(前年比約20%増)となった。しかし、データセンター建設ラッシュの一巡とマクロ経済の不透明感から、2018年10-12月期以降、ニアラインHDD需要は減速している。
中期的なHDD用メディア需要は、1台当たりのメディア搭載枚数が多いニアラインHDDが牽引し、メディア全体としては年率数%の増加が続くと予想される。しかし、前述の通り、足もとのHDD市場を受けメディア需要も減速しているが、2019年後半には増加に転じ、その後、堅調な需要が続くと期待される。メディア需要の動向を受け、HDDメディア用ターゲット需要も一旦は減速するが、中期的には堅調な需要が続くと期待される。

【光ディスク用ターゲット】
光ディスク市場に関して、2018年前半は前年同期比10%程度のマイナス、2018年後半もマイナス成長となる見込み。大容量のBD系は4K/8Kコンテンツ用途の広がりで需要が回復しているが、CD、DVD系の減少が続いており、光ディスク全体ではマイナス成長が続いている。
2015年より市場投入が始まったArchival Discは、未だ規模は小さいが、データセンター、放送用途に導入が進んでいる。今後、更なる大容量化(500GB、1TB)が進み、低ビットコスト、長期保存性の高さが認められれば、順調に市場拡大が進むと期待されている。

活動概要

・協会会員外のターゲットメーカーにも広く調査協力を呼びかけ、ターゲットの市場規模調査を実施し、業界動向についての基礎資料の充実を図りました。 ・ITO等の取り扱い作業による健康障害防止策に関する技術指針や特定化学物質障害予防規則等の改正について、情報収集を行いました。 ・新金属産業災害防止対策安...

活動概要

・協会会員外のターゲットメーカーにも広く調査協力を呼びかけ、ターゲットの市場規模調査を実施し、業界動向についての基礎資料の充実を図りました。
・ITO等の取り扱い作業による健康障害防止策に関する技術指針や特定化学物質障害予防規則等の改正について、情報収集を行いました。
・新金属産業災害防止対策安全委員会における「新金属産業災害防止に関する行動計画」の策定に当たり、新規対象業種として統計類の整備、解析、ハザードの抽出、安全対策等に関する調査・提言を行いました。
・協会ホームページで部会活動、業界動向等の情報を広く発信するための議論を行い、発信内容を検討しました。

年表

1955年代
1959:キルビー(IT)特許
1959:プレーナ特許
1960年代
1960:MOFET発明
1963:CMOSトランジスター
1966:AC型PDP発表
1970年代
1971:TN-LCD発表
1973:液晶時計、電卓発表
1977:最初のパソコン
1979:aSi-TFT発表
1980年代
1984:STN-LCD実用化
1986:松下電器、TFT生産開始
1987:コダック社、有機EL基本特許
1989:松下電器、TFT量産開始
1990年代
1993:PDPテレビ量産開始
1997:フルカラー有機ELディスプレイ発表
2000年代
LTPS量産技術の確立
1970年代
1970年代TN液晶:電卓、時計
1980年代
1980年代STN液晶:携帯情報機器
1983:ITOターゲット販売開始
1986:密度70%アップITO
1988:低重圧スパッタ法開発により、一挙にITOターゲットが普及
1989:密度85%アップITO
1990年代
1990年代aSi-TFT液晶:パーソナルコンピュータ
1991:密度90%アップITO
1994:密度95%アップITO
1998:密度98%アップITO
2000年代
2000年代aSi-TFT/LTPS、高温ポリSi TFT:TV、携帯電話、PDA
1950年代
1956:最初のHDD(IBM)
1960年代
1960:レーザーの発明(Meiman)
1970年代
1970:Hunt磁気抵抗効果型ヘッドの発明
1972:レーザーディスク発表(Philips)
1978:レーザーディスク発売(日米)
1979:コンパクトディスク(CD)開発
19800年代
1985:CD-ROM普及
1988:MOディスク発売3.5インチタイプ容量
1990年代
1990:DVD用半導体レーザー開発1990:追記型 CD-R発売
1991:GMRヘッド材料の提案
1992:MD発売(ソニー)
1995:DVD規格統一
1996:DVDプレーヤー発売
1997:書換型CD-RW発売
1998:書換型DVD発売(松下)
2000年代
2000:青色半導体レーザー開発
2000:MDLP発売(ソニー)
2002:高記録密度Blue-ray Disc HD DVD規格成立
2003:ブルーレイレコーダー発売(ソニー)
2004:Hi-MD発売(ソニー)

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